Business News 大手から独立系まで、なぜWatches and Wondersは価値ある場であり続けるのか

 「この5年間、あらゆることが起こったにもかかわらず、価格は安定している」と語るのは、Watches and Wonders Geneva財団の会長であるシリル・ヴィニュロン（Cyrille Vigneron）氏である。同財団は、週末の3日間に一般公開も行う年次トレードフェアを主催している。

　2026年のWatches and Wondersには過去最多となる65ブランドが出展しており、オーデマ ピゲの参加は世界の時計ブランド、小売業者、メディア、そして一般来場者が一堂に会するこの年次イベントにとって大きな成果となった。来場者数も2025年の約5万5000人から、2026年には6万人に達する見込みだと、同団体の最高経営責任者であるマチュー・ユメール（Matthieu Humair）氏は述べている。

　金の価格高騰に加え米国の関税を含む取引コストの上昇が時計メーカーに重圧をかけ、利益率を圧迫している。こうした状況を受け、ここ数年で大手ブランドの多くは複数回にわたって価格改定を実施してきた。ブランド各社がより少ない本数をより高い価格で販売する、いわゆる業界のプレミアム化が進むなか、一部の時計愛好家のあいだでは不満や戸惑いも生まれている。

　しかしWatches and Wondersに参加するブランドは、来場者を迎え、自社の製品を展示するためにブースで使用するスペースが同じであれば、同じ出展料を支払うことになる。財団はイベントの規模拡大によって収益を伸ばし、トレードショーの大型化に伴うスケールメリットも生かしてきた。あわせて地元のホテル事業者とも連携しながらコストの抑制に努め、この1週間にわたる時計見本市の健全な運営を支えている。

 「1平方メートルあたりの価格は変わっていない」と語るのは、カルティエ元CEOでもあるヴィニュロン氏だ。

　2026年は一般来場者向けのイベントがさらに拡充され、市中心部での催しも予定されている。これらはスイス・ジュネーブを世界的な時計製造の中心地として発信する狙いがあり、この年次見本市は同市および州にとって大きな経済効果をもたらす存在となっている。欧州、アジア、米国から小売業者がジュネーブに集まることで、Watches and Wondersは開催期間中、市内および周辺地域でおよそ5万泊分に相当する宿泊需要を生み出している。

　さらにWatches and Wondersは、最大で約100ブランドまで拡大する可能性もあると財団幹部は語る。ロレックス、パテック フィリップ、そしてリシュモン傘下ブランド（A.ランゲ＆ゾーネ、カルティエ、IWC、ヴァシュロン・コンスタンタンなど）を軸に、現在ではブルガリ、タグ・ホイヤー、ゼニスといったLVMHグループのブランドに加え、エルメスやシャネルも参加している。さらにオリスやノルケインといったスイスの独立系ブランド、日本のグランドセイコー、ドイツのノモスといった国際的なブランドも名を連ねている。

　オメガからティソ、ブランパン、ブレゲまでを擁するスウォッチ グループは、依然として距離を置く存在である。2018年にバーゼルワールドを離れて以降、同社はほとんどの時計見本市への参加を見送ってきた。もうひとつの例がブライトリングで、同社は今月、歴史あるユニバーサル・ジュネーブを超高級な製品・価格帯で再始動させたが、Watches and Wondersへの参加にはなお慎重な姿勢を崩していない。さらにブライトリングは、新たなハウス・オブ・ブランズ戦略の一環として、かつて休眠状態にあった別ブランド、ギャレットを今年、より手の届きやすい価格帯で復活させる計画である。

　ヴィニュロン氏によれば、Watches and Wondersの幹部および理事会メンバーは約3年前、スウォッチ グループのブランド各社に参加を呼びかけるため、ビール／ビエンヌにある同社本社を訪問したという。合意には至らなかったものの、Watches and Wonders側は今なお参加に前向きである。

 「先方には、望むのであればいつでも歓迎すると伝えてある」とヴィニュロン氏は語る。