Introducing アミダからデジトレンド NASAエディションが登場。スペースシャトルに着想を得たドライビングウォッチ（編集部撮り下ろし）

　アミダはデザイン主導のブティックブランドであり、ダッシュボードのようなディスプレイとジャンピングアワー機構を特徴とするデジトレンドを、ブランドのフラッグシップかつ唯一のモデルとして掲げる。2024年の復活デビューに続き、ソプロード社製のNEWTON P092ムーブメントに搭載された自社開発のジャンピングアワーモジュールの仕組みを着用者に見せる“オープンサファイア”仕様を製作した。そして今、NASAのスペースシャトル計画の初期から着想を得たデジトレンドで、宇宙旅行へと（大きな）一歩を踏み出したのである。

　本作のケースはオリジナルと同じ39.6mm×39mmで、ステンレススティール製の一体構造を採用している。ダッシュボードのトップは、表示側が15.6mm、反対側が6mmという独特の傾斜を持つトップは、ポリッシュ仕上げを施したホワイトセラミック製の外装上部カバーに収められており、右下にはNASAの“ワームロゴ”が赤で描かれている。スペースシャトルの外装にも大気圏再突入時の熱を放出するためにセラミックが使われていたことを考えると、これは見事なオマージュと言えるだろう。ブラックのダッシュボードには、ホワイトのジャンピングアワーとスクロール式の分表示が配され、数字を囲むアクセントカラーは、以前のモデルのオレンジではなくNASAレッドが採用されている。

　ディスプレイは、白のセラミック製トップシェルと対照をなす、リブ入りのブラックDLCコーティングフレームで囲まれており、このフレームはケースの側面と裏面へと続いている。ムーブメントを見せるシースルーバックは刻印入りのリューズと同様、ブラックDLCコーティング素材で囲まれている。

　ケースの外装上部を覆った、フランス語で“キャスケット”とも呼ばれるこのデジタルダッシュボード表示スタイルは、アミダ独自のものではない。ほかのブランドでも採用され、復活を遂げてきた。特に有名なのはジラール・ペルゴが発表したハイエンドなデジタル表示を備えたモデル、キャスケット 2.0である。

　ラバー加工されたレザーストラップは、スペースシャトルというテーマを色濃く反映している。外側は、NASAのシャトル時代の宇宙服に使われていた素材に似ているとアミダが説明する、ホワイトの“ベータクロス”を用いたキルティングのスクエアパターンが特徴だ。ブラックDLCコーティングのバックルを備えたこのストラップは、確実な装着のためにベルクロ（1940年代にスイスで発明された技術）と、NASAの宇宙ミッションで使用されたもうひとつの素材を採用している。

　独特のケース形状と型破りな時刻表示（もともとは運転中にハンドルを握ったままでもひと目で時刻を確認できるように設計された）にもかかわらず、デジトレンドの着け心地は良好で、7インチ（約17.78cm）に満たない私の手首にもしっくりとなじんだ。ラグレスデザインのため、ストラップの固定具とバネ棒はケースの裏側に隠れるように配置されており、ラグ・トゥ・ラグも39mmととても扱いやすいサイズだ。

　アミダ デジトレンド NASAエディションは100本限定で、アミダの公式サイトにて現在発売中。価格は3400スイスフラン（付加価値税と送料別途、日本円で約67万8000円）である。

ブランド: アミダ（Amida）
モデル名: デジトレンド NASAエディション（Digitrend NASA Edition）
型番: LRD-04

直径: 39.6mm
ラグ・トゥ・ラグ: 39mm
厚さ: 15.6mm
ケース素材: DLCコーティングを施したステンレススティール（316L）、ポリッシュ仕上げを施したホワイトセラミック製の外装上部カバー
防水性能: 50m
ストラップ/ブレスレット: ベータクロス製のインサートを備えたラバー加工レザーストラップ、ベルクロシステム搭載のSS製のループバックル付き

キャリバー: ソプロード社製のNEWTON P092をベースに、自社開発ジャンピングアワーモジュールを組み合わせている
機能: ジャンピングアワー、スクロール式の分表示
直径: 25.6mm（ベースキャリバー）
厚さ: 4.6mm（ベースキャリバー）
パワーリザーブ: 44時間
巻き上げ方式: 自動巻き
振動数: 2万8800振動/時
石数: 23
クロノメーター認定: なし

価格: 3400スイスフラン（付加価値税抜き、日本円で約67万8000円）
発売: オンラインにて即時注文受付開始（中央ヨーロッパ夏時間で2026年3月30日16:00／日本時間で同日23:00）
限定: あり、100本

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編集者注: この記事は、NASAがロゴの使用を許諾している製品から直接的な収益を得ていないことを明確にするために更新されました。